食物アレルギーの診療の手引き2017

目次

「食物アレルギーの診療の手引き2017」検討委員会
総論
乳幼児発症食物アレルギーの予知・予防
診断
食物経口負荷試験
治療・管理
症状出現時の対応
社会的対応
参考資料

「食物アレルギーの診療の手引き2017」の利益相反

このたび、「食物アレルギーの診療の手引き2017」を作成するにあたり、検討委員および作成協力者はアレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体との経済的関係に基づき、利益相反の状況について自己申告を行った。以下にその申告項目と申告された該当の企業・団体名を報告する。

申告項目:以下の項目について検討委員および作成協力者が、アレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体から何らかの報酬を得たかを申告した。申告は有か無の回答で、有の場合は、 該当の企業・団体名を明記した。なお、1 、2 、3 の項目については申告者の配偶者、一親等内 の親族、または収入・財産を共有する者の申告も含む。対象期間は過去3年以内とした。

1.報酬額、2.株式の利益、3.特許使用料、4.講演料、5.原稿料、6.研究費・助成金 など、7.奨学(奨励)寄付など、8.企業などが提供する寄付講座、9.旅費、贈答品などの受領

該当企業・団体:報酬を得ていると申告された企業・団体は次の通り(五十音順)
MSD株式会社,カルピス株式会社,杏林製薬株式会社,グラクソ・スミスクライン株式会社,興和株式会社,第一三共株式会社,一般社団法人Jミルク,大鵬薬品工業株式会社,田辺三菱製薬株式会社,DBV Technologies,鳥居薬品株式会社,公益財団法人ニッポンハム食の未来財団,ノバルティスファーマ株式会社,P&Gジャパン株式会社,ファイザー株式会社,マルホ株式会社,株式会社明治