食物アレルギーの診療の手引き2020

目次

「食物アレルギーの診療の手引き2020」検討委員会
総論
乳幼児発症食物アレルギーの予知・予防
診断
食物経口負荷試験
治療・管理
症状出現時の対応
社会的対応

「⾷物アレルギーの診療の⼿引き2020」の利益相反

このたび、「⾷物アレルギーの診療の⼿引き2020」を作成するにあたり、検討委員および作成協⼒者はアレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体との経済的関係に基づき、利益相反の状況について⾃⼰申告を⾏った。以下にその申告項⽬と申告された該当の企業・団体名を報告する。

申告項⽬:以下の項⽬について検討委員および作成協⼒者が、アレルギー疾患の診断・治療に関係する企業・組織または団体から何らかの報酬を得たかを申告した。申告は有か無の回答で、有の場合は、該当の企業・団体名を明記した。なお、1 、2 、3 の項⽬については申告者の配偶者、⼀親等内の親族、または収⼊・財産を共有する者の申告も含む。対象期間は過去3年以内とした。

1 .報酬額、2 .株式の利益、3 .特許使⽤料、4 .講演料、5 .原稿料、6 .研究費・助成⾦など、7 .奨学(奨励)寄付など、8 .企業などが提供する寄付講座、9 .旅費、贈答品などの受領

該当企業・団体:報酬を得ていると申告された企業・団体は以下の通り(五⼗⾳順)
グラクソ・スミスクライン株式会社、サノフィ株式会社、⼤鵬薬品⼯業株式会社、⽥辺三菱製薬株式会社、DBV Technologies、⿃居薬品株式会社、ノバルティスファーマ株式会社、ホーユー株式会社、マイランEPD合同会社、マルホ株式会社、株式会社ヤクルト本社