方法

食物摂取に関連した誘発症状の詳細な病歴、基礎疾患、合併症、免疫学的検査データを参考にリスクを評価し、適切な総負荷量、実施時期および方法を決定する。
少量で症状が誘発される可能性があるようなハイリスク例の場合は少量(low dose)を目標量とした食物経口負荷試験を行い、それが陰性であれば中等量(medium dose)や日常摂取量の食物経口負荷試験(full dose)に進むステップを設定するとよい。
食物経口負荷試験で症状がない場合やはっきりしない場合は、負荷後数回にわたり再現性を確認する。
食物経口負荷試験では、アナフィラキシーなど、重篤な症状が誘発される可能性があり、文書による説明と同意の下、緊急対応が可能な体制を整備して実施する。
耐性獲得の判断のための負荷試験は、できるだけ低年齢から施行し、食べられる食品を増やしたり、早期に除去解除ができるように計画する。
負荷試験結果に基づき具体的に食べられる食品を示し、生活の質の改善につとめる。

食物アレルギー診療ガイドライン 2016